オミクロン変身の謎

 

久しぶりにサイト関連ではない話題を取り上げることにいたします。昨年暮れに、更新用ブログをほぼ書き上げていたのですが、サイト異変に遭遇して、ブログ更新どころではありませんでした。今もサイト異変は完全に消滅したわけではありませんが、いつまでも異変オンリーでは、何のためにブログサイトを開いているのか意味がありませんので、世の中の異変や変化にも目を向けたいと思います。

 

南アとオミクロン

 

そこでまず、オミクロン株の急拡大をめぐって考えてみたいと思います。オミクロン株は、昨年11月に突如、南アフリカで発生が確認されるや、急激に感染爆発状態へと突入しましたが、南アではあっという間に急減しています。その一方、オミクロン株はあっという間に世界中に拡大しました。この間の動きは、以下の記事で確認できるかと思います。

 

南アでオミクロン株急速に減少、保健当局の分析は 2021年12月24日 テレ朝NEWS

オミクロン株110カ国に拡大も南アでは減少 2021年12月24日 テレ朝NEWS

「オミクロン株が怖い」南ア、急ぐワクチン接種 完了は24%どまり 朝日新聞 2021年12月2日

 

現在に至るもオミクロン株が南アで再拡大したとの報道はありませんが、アメリカを筆頭に世界中でオミクロン株が爆発的に拡大しています。欧米に比べると日本の感染拡大規模はかなり小さいとはいえ、過去最大の感染者数を日々更新しています。政府は3回目のワクチン接種を進めていますが、オミクロンにワクチンはどこまで効果があるのかとの疑問も感じざるをえないのも事実です。

 

感染爆発が起こった南アでは、爆発からひと月ほどでピークアウトしていますが、南アのワクチン接種率は25%前後です。専門家は、感染によって得た免疫効果だと解説していますが、もしそうであるならば、人為的なワクチンによる免疫効果よりも、感染によって得た抗体の方がはるかにオミクロン(コロナ)への抗体力が高いということになります。

 

南アの人々が、ほんとうにオミクロンに感染したことで抗体を獲得したのかどうかは別にしても、ワクチン接種率が非常に低い南アでは、オミクロンの感染はあっという間に終息したという事実は事実として直視すべきではないかと思います。

 

ではなぜ南アではワクチン接種率が低いのか。この疑問に対しては、以下の投資家向けの記事で、これまで見聞きしたことのない分析がなされています。

南アフリカ、オミクロン株の流行は早くもピークアウトか? 2021.12.23 第一生命経済研究所

 

<< 南アフリカを巡っては、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)向けワクチンの供給不足に加え、地方部を中心に医療インフラの脆弱さを理由にワクチンに対するアクセスの機会が乏しいほか、過去の欧州諸国による植民地支配の影響で部族社会を中心に西洋医学に対する拒否感が根強く残ることもあり、主要新興国のなかでもワクチン接種が遅れる展開が続いている。(経済調査部 主席エコノミスト 西濵 徹)>>

 

前半の指摘は周知の事実だと思いますが、植民地支配の結果生じた西洋医学(=西洋)に対する拒否感、不信感からワクチン接種も拒んでいるとは思いもかけない指摘です。しかしそれが結果として、南アでのコロナの感染拡大を抑えてきたともいえるのではないでしょうか。

 

つまりコロナ、オミクロンの終息には、ワクチン接種の有無は直接的には関与していない、というよりもむしろ、ワクチンを接種していない方が、コロナ・オミクロン回避には効果的だということが、事実として、南アにおいて証明されたのではないか。

 

この不都合ともいえる(誰にとって不都合なのか?)事実は、南アのみならずアフリカ全域において証明されているように思われます。

 

Coronavirus (COVID-19) Vaccination(世界のコロナ予防接種率Our World in Data(オックスフォード大学)

のサイトで、世界とアフリカとのワクチン接種率の対比データを調べたところ、以下のような結果が出ました。

 

 

世界の接種率・・・完全接種率は53%+部分接種率は8.3%=接種率計61%

 

アフリカ全域での接種率・・・完全接種率は11%+部分接種率は5.2%=接種率計16%

 

加えて以下の資料も補助資料としてご覧いただきたい。

 

アフリカの総人口は2019年発表で21億人(アフリカの人口、21億人に倍増 2019年6月21日 日経新聞)ですので、現在はもっと増えているはずですが、アフリカ全域でのオミクロン株の感染者数は1000万人でピークアウトしています。しかも南アでの感染爆発からほぼ一月でのピークアウト。(アフリカ大陸の新型コロナ累計感染者数が1,000万人を突破 JETRO)

 

以上の資料を基に、世界とアフリカ両者の感染状況を比較すると、コロナ・オミクロンの感染ならびに終息に、ワクチンがどこまで寄与しているか、効果はあったのか否かは一目瞭然ですね。ワクチンはコロナ・オミクロン退治には全く寄与していない、効果はないということを南アとアフリカの状況が証明しています。

 

そういえば、エイズなどの感染症とは異なり、今回のコロナは、アフリカなどの新興国よりも欧米先進国での爆発的感染が繰り返されてきたという特徴がありますね。ワクチンを打てば打つほど、コロナが変異しながら感染拡大を繰り返すという結果になっていますが、この事実は事実としては誰も否定はできませんね。

 

変異といえば、従来株では人間などの宿主に寄生できない場合、寄生しなければ生存できないウイルスが、変異して寄生力を高めるというウイルスにデフォルト的に備わっている機能だとのことですが、ワクチンがほとんど普及していないアフリカでは、変異せずとも、非常に感染力が強力であったデルタ株のままでも感染爆発が発生したはずですが、デルタ株も「武漢?」株でもアフリカでは感染爆発は起こっていません。

 

そこで異様に変異したオミクロンが登場してアフリカを襲いましたが、21億人のうちの1000万人、(感染者数は全人口の0.0047%)に感染しただけで終息へと向かいました。異様に変異したオミクロンも、ワクチン接種率のきわめて低いアフリカでは、感染拡大の威力はさほど続かなかったのではないか。

 

このオミクロン株の変異の様については、南アフリカの感染症流行対応・イノベーション・センターの局長、トゥーリオ・デオリヴェイラ教授による非常に興味深い分析を、BBCが報道しています。日本ではここまで詳しく報道した例は見聞きしていませんので、ご紹介します。

 

南アで新たな変異株を検出 「これまでで最も激しい変異」
2021年11月26日 BBC

 

デオリヴェイラ教授によると、全体で50の変異があり、そのうち30以上がスパイクたんぱく質での変異だという。要するに人間に取り付くために異様な変異を繰り返したということですが、自然感染だけで、これほどの変異が発生するのかという、素朴な疑問を感じます。

 

さらに教授によると、オミクロン株は武漢発のコロナとも全く異なっているとのこと。別種のコロナだということらしい。別種だと見なさざるをえないほどに変異したということなのか。オミクロンは超異様変異を武器に、アフリカで初の感染場靴を起こしました。

 

南アやアフリカではワクチン接種がほとんど進ます、結果としてコロナウイルスにとっては取り付く島もない状況が続きました。やむなく変異を続けたコロナウイルスは、やっと、アフリカでも感染爆発を起こすことができるほどの、強い感染力を獲得することができたと考えれば、異様に変異したオミクロンが、突如としてアフリカで爆発した理由も分からなくはありません。しかし、その効果は長続きはしなかった。

 

ということで、オミクロンに変身したコロナウイルスとしては、必死の努力もアフリカでは余り報われませんでした。しかしワクチン接種が進んでいる欧米や日本では、変身の威力もそこそこ発揮できているようですので、異様なまでの変身のために費やした努力も、そこそこ報われているというのが現在の状況なのではないでしょうか。

 

ここであらためて問いたいのは、コロナウイルスは、50もの異様なまでの変異を本当に自力で遂げたのかということです。誰も答えてはくれないでしょうが、問わずにはおられませんね。

 

誰もが感じずにはおれないこの根本的な疑問は、公の場に出されることのないまま、資金的にそこそこ余裕のある欧米や日本では、オミクロン退治と称して、さらにワクチン接種が加速されつつあります。その結果、ワクチンを使ってコロナ退治を始めると、ワクチンなしにはコロナから逃れることは難しくなるという、ワクチンループ地獄にはまってしまっています。

 

(以上のような南アやアフリカの状況への否定として、特殊なコロナが登場して、感染爆発が起こるかもしれません。もしそうなれば、余計なことを書いてしまったと後悔するかもしれませんが、事実は事実として発信することにいたします。)

 

米軍基地がオミクロン拡散源

 

さらに日本では、オミクロンの感染拡大には、在日米軍基地が多大な影響を発揮したという事実についても、しかと確認しておくべきだと思います。

 

日本でのオミクロンの感染拡大源は、在日米軍基地であったことは明白です。日本各地に米軍基地がありますが、最大規模の沖縄米軍基地からの感染拡大は、オミクロンの拡散でも最大規模のものでした。岸田政権は安倍・菅政権の轍を踏むまいと最初期から水際対策を強化し、感染者の追跡も厳密に実施していました。

 

安倍・菅政権では感染者の追跡調査の報告など見聞きしたこともありませんでしたが、岸田政権になって初めて実施されました。しかし沖縄をはじめ日本各地にある米軍基地由来のクラスターが発生して以来、水際対策はほとんど意味をなさなくなっています。在日米軍は、日本政府の方針や基準など完全無視で入国し、往来していたからです。

 

日米地位協定には、米軍は日本政府からの制約は一切受けないというルールがあるからですが、パンデミック下でもアメリカンオンリーです。米軍関係者は、マスクなしで市中に出て、集団で飲食する。ウイルスを直接市中に拡散させるだけではなく、基地で働く日本人労働者にも容赦なくオミクロンをばらまく。

 

直接のみならず間接ルートからも米軍基地からのウイルス拡散は容赦なく続きます。非常に感染力の強いオミクロンですので、その拡散効果は絶大です。沖縄よりも規模は小さいとはいえ、関東地方でも同様の米軍基地からのオミクロン拡散は多々確認されています。ワクチン開発に全面協力してきた米軍は、その販売でも全面協力をしているのでしょうか。

 

中国地方の山口、広島でも岩国の米軍基地からのウイルス拡散が地域一帯へのオミクロン拡散の主因となったことは、各自治体の長も明確に指摘し、政府に米軍基地対策を要望していたほどでした。

 

コロナ感染者が7500万人、死者が90万人近いというコロナ感染状況下にあるアメリカ人にとっては、コロナ感染はもはや常態化していることと、日本人ほどには日常生活の中でコロナ対策をこまめにはやっていないと思われる生活習慣の違いに加え、在日米軍は日本人の安全には一切考慮する必要はなく、好き放題をしてもいいんだという日本人蔑視も、米軍によるオミクロン拡散を促進させたのではないかと思います。

 

在日米軍による日本人蔑視は、独立国家としての矜持などひとかけらもなく、米軍やアメリカ政府に対して、隷従的に奉仕することを我が仕事のごとく考えている、日本の政治家によって誘発されたものであることはいうまでもありませんが、そうした隷従的政治に対して、怒りの声を発しない日本国民、日本のマスコミの責任はさらに重大です。

 

ただ岸田政権では、ウイルス拡散後になったとはいえ、日本政府として、オミクロン拡散に励む米軍基地に対して、ウイルス拡散防止対策実施の申し入れをしています。以降、在日米軍基地は、オミクロン拡散行動は自粛しているようですが、岸田総理も米軍隷従から脱するための、日米地位協定の改定は全く考えていないという残念な見解を発表しています。

 

ここで不思議に思うのは、オミクロン以前のコロナ感染時にも、米軍基地からのウイルス拡散はあったにもかかわらず、それと分かる明確な報道はなかったことと、日本政府からの米軍に対する感染予防対策の実施要請も行われていないことです。

 

米軍基地はいくら治外法権で日本政府の規制は全く及ばないとはいえ、パンデミックというお互いが行動を自粛する以外には有効な予防策がないという状況下では、感染拡大を予防するために、在日米軍も日本基準に準じて規制をしているものとばかり思っていました。

 

しかし今回明らかになった米軍によるオミクロン拡散行動からは、そうした配慮は皆無であることが改めて分かりました。もしも、安倍・菅政権下において、在日米軍に対して、コロナ感染拡大予防対策の徹底を要請していたならば、米軍経由の今回のオミクロン拡大も起こらなかったであろうことは言うまでもありません。

 

さらに不思議なのは、先日1月30日のNHKの日曜討論でもオミクロン株の感染拡大がテーマになっていたのですが、野党は全員、岸田政権の対応の遅さを批判はするものの、在日米軍基地が拡散源になったことについては与野党誰も一言も触れることさえしていません。

 

野党までもが米軍に忖度したのでしょうか。しかし米軍に忖度するはずのない共産党も、この問題には全く言及していません。オミクロン以前の米軍基地からの感染拡大について、与党のみならず、野党も黙認してきたことがバレるのを恐れて話題にしなかったのでしょうか。もしそうならば、野党を辞めろと言いたいですね。

 

オミクロン株の感染力の強さからするならば、日本での感染拡大も不可避ではあったとは思いますが、在日米軍基地が絶大なトリガーになったのは明白すぎる事実です。沖縄県知事のみならず、山口や広島県知事も、米軍基地がオミクロン拡散源になっているとの声も野党には届かなかったのでしょうか。

 

パラリンピック開催直前になって突如コロナの感染爆発が発生したのも、在日米軍関係者の拡散によるものではないかとも思えてきました。安倍・菅政権下ではコロナに関する情報は官邸による厳しい統制下に置かれていましたので、米軍によるコロナ拡散も、報道らしい報道もなされぬまま、徹底して隠蔽されてきたのではないかと思います。

 

岸田総理に対しては緩い、ぬるい、遅いなどと批判も出ていますが、安倍・菅政権のように、全ての情報を官邸が握って、官邸の了解なしには何も表には出ない、出せないという独裁体制下では、問題があっても全てが隠蔽されてしまいます。

 

岸田政権になって明らかになった事実がいくつもあります。米軍がコロナ拡散源の一つであったことが判明したこともその一つですが、他にもいろいろありますね。

 

アベノマスクもその一つ。直接管理している部署では、年々嵩む保管料のことは問題になっていたはずですが、安倍・菅政権下では、処分すべきではないかなどと具申することすらできなかったはずです。ましてや保管料が6億円もかかっていることなど永遠に隠蔽されていたはずです。

 

アベノマスクには希望者が殺到したそうですが、送料が10億円もかかるとか。どこまで金食い虫マスクなんでしょうかね。

 

国交省による基幹統計改竄も発覚しています。というよりも、安倍政権時に発覚した勤労統計不正を受けてなされた調査で、国交省の不正も発覚していたそうですが、今日まで隠蔽されてきたという。他省の不正も発覚しています。不正だらけで呆れはてますが、これらの不正がずっと隠蔽され続ける独裁体制では、さらなる腐敗を生むばかりです。

 

独裁体制をあらため、官僚や自治体などからも自由に声が発せられるようなある種の緩さ=自由のある方が、民主主義維持にははるかに有益だと思います。

 

コロナ対応では、管総理は福岡県の要請を無視しつづけましたね、福岡県が緊急事態宣言発出を要請しても無視し、逆に、福岡県が緊急事態発出を要請していないにもかかわらず、突如、福岡県に緊急事態宣言を発令したりと、理解に苦しむような、福岡県無視を続けました。まるで、県も国が直接采配するのだ。県知事は黙ってろといわんばかりの独裁ぶりを発揮していましたね。

 

なお、日本のマスコミは全く報道していませんが、武漢でのコロナウイルスの研究(コロナウイルス制作)資金として、アメリカの公的資金が提供されていたということは、アメリカでは公認されている事実だということが、以下のレポートでも報告されています。

 

連邦議会でも議題になって、なぜ資金が提供されたのかの審議までなされていたという。「なぜ」についてまでは解明されていないようですが、パンデミックの発端となったコロナウイルスは、米中の合作だということです。日本のマスコミは、なぜこの重大な事実を報道しないのでしょうか。欧米のメディアでも報道されている公然たる事実であるにもかかわらず、日本では全く報道されません。

 

日本のマスコミは、いったい誰に忖度しているのでしょうか。

 

新型コロナ「武漢ウイルス研究所流出説」の信憑性を高める米連邦助成金問題とは?
飯塚真紀子 在米ジャーナリスト 2021/4/9(金)

 

なお「The Port」のtwitterは廃止しました。文字化けが続く上に、久々に「葦の葉ブログ」のサイトからtwitterを投稿したところ、サイトのURLが、異様に長い不気味な記号に埋め尽くされて表示されるという異変に遭遇しました。葦のツイッターがすでに誰かに利用されつつあるらしいことが分かり、サイトの名前と合いませんが、葦のツイッターを使うことにしました。

 

またfacebookのIDがわたしのものではないということについて、昨日、facebookに投稿しました。facebook社にも質問を送りましたが、回答はありません。

 

記事・画像:久本福子(公開日・2022年2月2日)

2022年02月01日