「葦の葉ブログ2nd」より転載
今回は普段の3倍ぐらいの長さになりましたので、見出しをつけましたが、目次には表示されない「５その他いろいろ」の明細は「（１）あいちトリエンナーレ（２）北朝鮮のEEZ侵犯（３）沖縄と吉本興業」です。
なお、お祭りの写真は下方に掲載しています。
１日本近海の海水温上昇は世界平均の2倍超
9月28日更新の前号「世界の異常気象と日本」で、台風15号を中心に昨今の異常気象の異常さについて取り上げましたが、今度は台風19号。関東、中部、北陸、東北と15号をはるかに上回る規模で、広範囲に渡って甚大な被害をもたらしました。岩手県釜石の鵜住居（うのすまい）復興スタジアムで開催予定だったナミビア対カナダ戦も中止となりました。
いくら開催期間が長いとはいえ、会期中に超大型台風に二度も襲われた例はこの日本大会以外にはないはずです。ましてや会期の前半で二度も異常気象に襲われるとは、余りにも異常ですが、この異常気象はさらに続きそうな気配ですし、事実、今現在も延々と続いています。22日に予定されていた天皇陛下のご即位を内外に宣言する「即位礼正殿の儀」にまでその影響が及び、「祝賀御列の儀」（パレード）の延期が余儀なくされました。
日本にとっては、非常に重要な意味をもつ天皇陛下のご即位を祝す記念すべき儀式にまで、異常気象が影響を及ぼしました。5月1日に行われた、承継の儀や即位後朝見の儀などの諸儀式は全て滞りなく終わり、新しくご即位された天皇、皇后両陛下に対して、日本国民は喜びと感動を覚えました。幸い、この日は快晴。祝意を伝えたいと皇居に参集した人々の超長蛇の列は、日本国民の喜びの大きさを映し出していたように思います。
そして10月22日、うって変わったような異常な悪天候続きの中で「即位礼正殿の儀」を迎えることになりました。偶然か否か。その検証にはまず、両儀式の違いに目を向ける必要があります。5月1日は、新天皇陛下が日本国民に向けて令和の新時代をお告げになる、国内向けの儀式でした。一方、10月22日の即位礼正殿の儀は、世界各国から首脳や賓客など招いて、国内のみならず世界に向けても天皇陛下のご即位を宣言する日であり、海外メディアの関心が日本に向かう非常に希少で、重要な日です。
近年では、世界の目が日本に向かうような行事や催事が実施される時は、ほぼ例外なく超異常な気象や超異常な事件、事故が発生し、日本の印象を悪化させたり、日本と世界との交流を促進する貴重な機会が潰されたりと、忌まわしい事態が頻発しています。その事例まではいちいち挙げませんが、現在進行中のラグビーワールドカップ以外にも、おそらく誰もが、その事例のいくつかはすぐさま思い浮かべることができるはずです。これらの事例は、日本を襲う異常気象は、天然自然のものではないことを傍証するものだと思います。
海外の首脳たちを迎えてなされる即位礼正殿の儀は、即位礼の一連の儀式の中でももっとも中心的な儀式であり、オープンカーで天皇皇后両陛下がパレードされる御列の儀は、もっとも華やかな儀式であることは言うまでもありません。その儀式を狙うかのように襲来した台風15号、19号。しかも近年の台風は、「台風一過」という台風本来の基本特性をかなぐり捨てて、台風襲来地やその周辺地域に、繰り返し繰り返し豪雨のタネをまき散らし続けます。10月22日のこの日も、東京では大雨で迎えました。
天然自然のものならば「台風一過」となるはずですが、近年の台風や豪雨はまさに底なし。天然自然のものならば、豪雨のタネが底なしに補給されるはずはありません。しかも近年の異常気象は、台風という名前のつかない異常豪雨が、時には豪雪ともなり、春夏秋冬、季節の別なく、無傷な地域がないほどに日本列島を隈無く襲い続けていますが、これらの豪雨や豪雪は、台風並か台風以上の甚大な被害を日本各地にもたらしています。
その原因の一つは日本近海の海水温の上昇にあることは前号でも指摘しましたが、気象庁公開のデータからもこの事実は明らかです。まずそのデータをご覧ください。気象庁HPの「海水温の長期変化傾向（日本近海）」から、以下に転載します。
上昇率：
日本近海における、2018年までのおよそ100年間にわたる海域平均海面水温（年平均）の上昇率は、+1.12℃/100年です。 この上昇率は、世界全体で平均した海面水温の上昇率（+0.54℃/100年）よりも大きく、日本の気温の上昇率（+1.21℃/100年）と同程度の値です。
海域別の海面水温（年平均）の上昇率は、日本の気温の上昇率と比較すると、黄海、東シナ海、日本海南西部、四国・東海沖、釧路沖で同程度、三陸沖、関東の東、関東の南、沖縄の東、先島諸島周辺では小さく、日本海中部では大きくなっています。
日本近海の海水温は、何と驚くべきことには、世界の海水温の2倍以上の上昇率になっており、気温も海水温と同じく、世界の気温よりも2倍以上の上昇になっているとのことです。事実、10月半ばを過ぎても真夏日が続出！
図1のグラフはここ100年の計測結果だそうですですが、100年の海水温変化を記録した図１のグラフそのものを見ればお分かりのように、海水温の急上昇は100年前から徐々に始まったのではなく、近年に発生した異変です。特に、３．１１の前年の2010年に急激に上昇していることにも注目すべきだろうと思います。「100年」という数字に惑わされてはいけません。100年前と2019年の現在との海水温上昇差は１．６度Cもあります。（＊図1はPCでは表示されますが、なぜかスマホでは表示されません。機種や環境にもよるのもかもしれませんが。サイズは即位式正殿の儀の写真と同じぐらいです。10/27）
(＊＊このブログを作成したPCで使用していたブラウザでは図1は表示されますが、別のキャッシュのないブラウザやPCで開くと図1のみ表示されないことが判明しました。気象庁HPの「海水温の長期変化傾向（日本近海）」でご覧ください。ただし気象庁の解説文はぼんやり読んでいると、2019年の現在では、海水温の上昇は下がっているとの誤解を招きかねない箇所がありますので、データそのものをご覧ください。10/27）
図2は海域別の海水温上昇の分布図ですが、意外なことに海水温は太平洋側よりも日本海側の方がかなり高い。朝鮮半島と中国大陸に面する黄海や東シナ海も日本海と海続きであるので当然ですが、上昇率はかなり高い。
一方、より赤道に近い、本来ならば日本近海や朝鮮半島周辺海域よりも海水温が高いはずの、南西諸島やフィリピン周辺海域の海水温上昇率は逆にかなり低くなっています。これも不可解です。
（図2も100年単位での変化となっていますが、近年になって急上昇したものであることは言うまでもありません。）
通常、海水温は太陽から放射される熱量の多寡によって上下しますが、日本近海のみが世界平均の2倍以上の上昇率になっているということは、上昇の原因は太陽光ではなく、別の原因によるものだと考えざるをえません。日本近海のみを高温化する現象が発生しているということです。
とはいえ、日本近海と海続きの黄海や東シナ海も海水温が高い。その影響なのか、中国でもしばしば洪水が発生します。しかし韓国では、異常と呼べるほどの気象災害は、少なくとも近年は発生していません。その一方、日本を襲う台風や超豪雨は、しばしば朝鮮半島に停滞して雨量をしこたま溜め込んだ後、日本に向かいます。貯水された膨大な雨のタネが、韓国で放散されるというケースは皆無。全ての雨は日本へ。
北朝鮮も、高温化している日本海に面していますので、理屈では日本並みの超豪雨に見舞われるはずであるにもかかわらず、豪雨どころか、時たま旱魃に見舞われます。雨のタネが全て日本にぶち込まれた結果ではないかと思われますが、その際は、国連から人道支援物資が送られてきますので、金委員長にとってはむしろありがたいかも。
しかし半島南部に位置する韓国は、いずれも海水温が高い黄海・東シナ海・日本海に面しているばかりか、日本列島よりもはるかに狭い海域に挟みこまれた、閉鎖的な地理的特性を有していますので、高温化した海水温の影響は日本列島以上に大きいはずです。しかし韓国は異常な気象災害とは無縁で、半島周辺の高温化した海水は、日本を襲う超豪雨の補水基地として利用されているだけです。これは余りにも不可解すぎませんか。
つまり日本を襲う超豪雨は、世界平均の2倍以上だという日本近海の海水温上昇が原因の一つではあるが、それだけではないということです。高温化した海からしこたま溜め込んだ雨のタネを、韓国や北朝鮮にはほとんど放出せずに、全てを日本に向かわせるような、大気の動きがあることは明らかです。これと類似の現象は、日本列島内でも起こっています。A地点で溜め込んだ雨のタネ（雲）を、標的となるB地点に移送するという操作が繰り返されているはずです。
実は、わたしのこの素人観測を裏付けるような研究成果が、今年の5月に発表されていますが、日本ではほとんど報道されていません。
昨年の異常気象、気流が原因＝今後も頻繁に発生か－英研究時事通信 2019/5/3
という研究結果が、イギリスのオックスフォード大学が発表。続いてアメリカのシカゴ大学の日本人教授中村昇氏などの研究グループが、「異常気象のパターンが、ジェット気流の『交通渋滞』によって引き起こされる」という新理論を発見したという。異常気象は、「交通渋滞」（ブロッキング）を起こすほどに許容量を超えた、大量のジェット気流が発生した結果によるものであることが、この研究で初めて明らかにされたとのこと。しかし、なぜジェット気流が許容量を超えて発生するのか、その原因までは解明されていないという。詳細は以下のリンク先をご覧ください。
地球のジェット気流が崩壊している中で、その大気の循環異常のメカニズムがアメリカの日本人科学者によって突き止められる inDeep 2019/5/30
ジェット気流と異常気象の関係は、欧米では以前から話題にもなり、研究もなされてきたそうです。日本でも研究はなされてはいるようですが、公の場での発表や報道は皆無に近く、異常気象に関しては、火力発電の廃止を迫る地球温暖論と、日本人に異常気象を宿命として受容させようとする過去との対比論以外、見聞きしたことはありません。わたしは異常気象とジェット気流との関係については、InDeepで初めて知り、素人ながら驚愕しています。
日本人が見ざる、言わざる、聞かざる状態に置かれている中で、昨今のジェット気流は超異常化が進み、何と、赤道を越えて南極から北極まで移動するほどまでになっているという。（１）《特報》地球の気流が壊れた ： ジェット気流が赤道を通過して北極から南極に進むという異常すぎる事態。このことにより、この先の気象と気温はこれまでに考えていた以上のカオスとなる可能性が極めて濃厚に InDeep 2018/2/28
当然のことというべきか、スピードも超速化！（２）地球の気流の崩壊がまたしても… ： ヨーロッパ上空のジェット気流の速度がカテゴリー5のハリケーン以上の時速300キロにまで加速していたことが判明 InDeep 2017/10/16
ジェット気流の動きがこれほど異常化しているのであれば、日本でも大報道がなされるべきであるにもかかわらず、わたしはInDeepで初めて知るまで、見聞きしたことはありません。
＊ジェット気流の簡単な解説：ジェット気流（偏西風）
＊地球の記録・earth catastorohpe review
２人工地震と気象操作
赤道を越えて南北両極を大移動し、超速化能力を備えたジェット気流ならば、朝鮮半島周辺でしこたま水分を溜め込んだ大気を、一気に日本に移動させることは造作もないはずです。つまり、人工的に気象を操作しているということです。わたしはこれまでも、素人ながら繰り返し気象兵器について言及してきましたが、誰もがその異常さを否定しがたいほどに、超異常気象に間断なく襲われるに至った現在でも、日本では気象操作や気象兵器に触れることはタブー視されています。
そもそも日本では、一般マスコミがこのタブーにもっとも忠実なので、いやでも湧き上がってくる気象操作疑惑に関しては、WEBなどで調べるしかありません。WEBには関連記事が非常にたくさん公開されていますが、以下にご紹介するディセミネーションのブログ記事は、わたしがこれまで目にした関連記事の中では、次の３点において、最良の記事だと思います。（１）この種の記事では非常に珍しく、論の展開が体系的であること。（２）戦前、戦後の非常に希少な資料を基にした、根拠、明瞭な記述であること。（３）素人にも非常に分かりやすい記述であること。
ディセミネーションは３．１１から６年後の２０１７年３月１１日から、毎日発信され始めますが、いよいよ現在進行形の地震を含む異常気象の具体的な解明が始まろうとする矢先に、途絶してしまっています。
ディセミネーション「作者：さぐ」（目次）・・・（１）から（７）まで、資料となる写真も多数掲載されていますので、直接リンク先をご覧いただくのが一番ですが、内容の概略を簡単にご紹介します。順逆になっていますので、下からどうぞ。
（７）3.11がテロである証拠 2017/3/17（「編集中」と表示されたまま途絶）・・・他のWEBサイトでも目にしたことのある、ある程度知られている資料を中心に、３．１１の巨大地震は人工的なものであることが、コンパクトにまとめられていますが、「編集中」との大きな表示が出ていますので、おそらくさらにその先にまで進む予定であったのではないかと思いますが、以降、途絶したままです。
（６）人工地震と異常気象の起こし方 2017/3/16・・・大気や海水を高温化する電磁波を照射すれば、人工地震や異常気象を簡単に引き起こすことが可能であることが、原理的に説明されています。ただし人工地震の場合は、マントルの掘削まで可能だという深海探査船「ちきゅう」との共同作業だとのことです。
（５）もうひとつの地震発振理論 2017/3/15・・・日本でも世界でも採用され、日本では現在も地震理論に君臨している、プレートテクトニクス理論（プレートが動いて岩版が破壊されることで地震が発生するという理論）とは異なる、爆発理論が非常に分かりやすく紹介されています。爆発理論によれば、地震は地下で起きる水素爆発（爆鳴気爆発）だという。水素は、地下水がマグマの高熱に接して起きる熱解離という作用で発生するそうですが、地下水だけでなく、マグマには大量の水が存在しており、その水の化学反応で水素爆発による地震が発生するという。
また、地下水が地中深くにある鉱物に触れると、水素爆弾と同じ原理の、水素核融合反応による巨大な爆発＝地震が発生するという。爆発理論では、プレートのない場所で発生する地震の解明にも有効だとのことですが、人工地震や人工噴火を解明するのにも有効です。
（４）人工地震の存在について 2017/3/14（人工地震の歴史）・・・終戦直前の1944年12月7日に発生した東南海地震（M7.9 津波15メートル）は、アメリカによる人工地震であったことが、アメリカが2005年に公開した公文書によって明らかにされています。アメリカはえげつないこともしますが、時至れば、そのえげつなさも堂々と公開。アメリカの強さの秘密の一つかもしれませんが、翌1945年1月10日にも三河地震（M6.8）発生。襲われたのはいずれも軍需工場地帯で、壊滅的な被害を受けたという。戦前は日本でも人工地震に関する報道はなされていましたが、いざ自国がアメリカから攻撃されると、当時の日本政府は地震そのものの報道も完璧に禁止したという。が、日本では何十年経っても関連情報は公開されぬまま。日本の地震学者は、これらの地震も自然由来だとの前提で「研究」しています。
しかし例外もありました。地震から67年後の2011年8月10日に、米国の公文書を基にNHK名古屋放送局が制作した「封印された大震災～愛知・半田」という終戦記念日特集NHKスペシャル番組が深夜全国ネットで放送されたという。深夜での放送というのは、政府からの圧力があったからか、公開は容易ではなかったことが想像されます。内容の重大性からみても、制作が許可されたということは、NHK内部では堂々の公開を前提にしていたはずですが、外部からの圧力があったのは明らかではないでしょうか。
2011年8月10日は、その5ヶ月前の3月11日に、史上例のない巨大地震が発生し、人工地震ではないかとの噂がひそかに、しかもかなり強力に流れていた時期ですので、このドキュメンタリーは噂が噂ではなく事実に転化するきっかけになった可能性は非常に高い。それゆに、この超巨大地震のおかげで命拾いをした、崩壊寸前であった民主党の菅政権にとっては、この番組の公開は何としても阻止したいと考えても不思議はありません。
とはいえ、放送の全面禁止は難しい。これが、公開はされたものの、深夜での放送になった背後事情ではないかと推測されます。マスコミもこの重大番組については全く報道していませんので、ほとんど見る人もいない深夜に放映されたらしいこの番組は、事実上、お蔵入りも同然です。しかもこの番組の取材を担当したNHK嘱託職員が、夫婦そろって変死していたという。余りにも不気味すぎる展開です。
ところで、人工地震の研究開発の先頭を走っているのは戦前も戦後もアメリカですが、ニュージランドでは戦前、戦後をまたいで、米軍と共同で効果的な人工津波発生法の研究を続けてきたという。戦後その研究成果がまとめられたそうですが、そのレポートは、現在ももっとも有効な人工地震生成マニュアルと目されているという。日本でも戦前から戦後の1980年頃までは、堂々と人工地震に関する研究や報道がなされていたことも資料付きで紹介されています。
（３）陰謀論を考える 2017/3/13・・・人工地震や人工的な気象操作といえば、日本ではすぐさま陰謀論と一くくりにされ、論議そのものが不可能な状態になってしまいますが、誰もが簡単に様々な情報にアクセス可能となった現代における「陰謀論」の意味を解読しようとしています。
（２）裏社会とは何か 2017/3/12・・・特定の人物や団体を指しているのではなく、このブログにおいて、人工地震のみならず、あらゆるジャンルにおいて世界規模でひそかに行われている、命や生活の大規模破壊の実態を明らかにする中で、「裏社会」の存在をあぶり出そうという、ブログ執筆の基本姿勢を宣言したもの。
（１）はじめに 2017/3/11・・・「2011年3月11日 午後2時46分に人工地震テロにより発生した東北地方太平洋沖地震で命を落とされた多くの人々に対して、哀悼の意を込めて 黙祷を捧げます。」という言葉で締めくくられていますが、３．１１を巡る不可解時は今なお解消しておらず、諦めずに、真実を明らかにしていきましょうと、われわれ読者にも呼びかけています、
3「地震総合フロンティア計画」
ところで、以前にもご紹介しましたが、上田誠也東大名誉教授の「地震予知研究の歴史と現状」（学士院での講演録・2007年3月）には、上記ディセミネーションのブログ解読にも役立つ、つまりは人工地震や気象操作は妄想でも陰謀でもない、学術的にも確認されている現象を基にして考察されたものであることを図らずも証明してくれています。
上田教授は講演の中で、阪神淡路大震災後、「地震総合フロンティア計画」という、地震予知をめざしたプロジェクトが発足したことや、突然、理由も示されぬままこのプロジェクトが廃止されたことなどを紹介されています。この地震総合フロンティア計画は、従来の、そして多分今も、地震研究の主流からは排除されてきた地電流や電磁波などの伝播や音などの、物理的信号を観測することによって地震を予知する（地震の正体を解明する・・・わたしの個人的解釈）ための学際的な研究プロジェクトだったわけですが、なぜこのプロジェクトが突如、潰されたのか。その背景について、上田氏の講演の一部を引用しながら考えてみたいと思います。
阪神大地震の後、我が国の地震予知研究をどう進めるかについての模索の途中で、何人かの理解者のおかげで、科学技術庁（当時）が「地震総合フロンティア計画」なるものを立ち上げ、理化学研究所に地電流・地磁気観測を中心とした研究のために資金を出してくれることになりました。電波伝搬異常の研究に対しても宇宙開発事業団（当時）に資金を出してくれました。私どもは大いに感激して、同志を募って、東海大学を拠点として理化学研究所のプロジェクトを担当しました。北海道から沖縄まで、日本中にたくさんの観測点をつくって、馬車馬のように働いたのです。
岩手山麓で観測網を張っていたら、ある日突然、すごい信号が出てその二週間後にＭ６の地震が起きました。これはおそらく前兆だったと思います。
２０００年の三宅島の噴火のときには、伊豆諸島海域に大規模な群発地震活動が起きました。我々はその二年半前から新島に観測点をもっていましたが、何の異常も起きていなかった。ところが２０００年の四月末から急に変動を示し出したのです。ほぼ同時に伊豆半島での地磁気変動にも異常が始まりました。噴火や群発地震が始まる二ヶ月前のことでした。他にもこのような事例がたくさん出ています。ＶＡＮ法は荒唐無稽な話ではなかったのです。（＊ＶＡＮ法は、地中に流れる電流を連続的に多地点で測っていると地震の前に信号が出て、震源もＭも発生時期も大体分かるという、イタリアの3人の科学者が開発した地震予知観測法）
これらのことから電磁気的地震予知は案外うまくいくかもしれないぞと張り切って、国際的な外部評価委員会に評価を受けたのですが、時すでに遅く、その前に「短期予知は不可能」というお国の基本方針が決定しており、我々の計画は止められてしまいました。「評価がこんなに高いのにどうして継続できないのか」と担当官にきくと、「問答無用。あれは科学的評価。我々は政治的評価をする」とのことでした。これは我が国の評価システムの汚点となる事件だったと思います。さて、そうなると、全国に四十数点つくった観測点は片端からつぶされ、定職をなげうって各地からはせ参じた同士たちも失職、いまや、我々は残党になってしまいました。地電流を測るＶＡＮ法は直流的なものですが、ＵＬＦ（超低周波）の地磁気変化や、ＶＬＦ（数キロヘルツ）の信号を捕らえたという研究者もいます。一方、電波伝播の異常も盛んに研究されていて、実験的予知すら実行されています（図１）。電波伝搬の異常はとりもなおさず、震源上空の大気圏・電離圏の異常を意味するわけですから、世界的にも、電波物理学や電信工学の専門家たちが研究をリードしています。台湾の研究者は、電離層の電子密度の日変化が地震の前だけは起きないことを示したし、フランスでは、電離層が変化するのなら人工衛星で空から見たらいいというので、Detection of Electro-Magnetic Emissions Transmitted from Earthquake Regions（地震から出てきた電磁放射を検出しよう）を略した「DEMETER」という人工衛星を２００４年に打ち上げました。現在、日本の有志たちも参加してそのデータを検討しており、有意義な結果が出つつあります。人工衛星による地震電磁気研究はソ連が草分けなのですが、ソ連崩壊をうけてフランスが引き受けた。旧ソ連圏諸国、スエーデン、ポーランドでも復活していますし、中国、メキシコ、トルコも計画を進めています。悲観論に抗して、アメリカでは民間研究グループがQuakesat衛星を打ち上げました。
信じられないことですが、フランスが「DEMETER」衛星を打ち上げる前に、日本の上を通るときにデータを地上に吐き出すから受信してくれないか打診してきましたが、我が宇宙開発事業団は「オールジャパンとしては足並みが揃ってないから」との理由から断わったのだそうです。フランスは自国にはほとんど地震もないのに衛星を上げ、地震国日本はそれに協力もしない。これは一体どうしたことなのでしょう？（以上、2007年3月の講演録より転載）
問答無用で地震予知プロジェクトを潰した一方で、地震予知のためではなく、発生した地震を観測する地震計は日本列島に一気に設置されたという。この体制は現在も不変。しかも地震予知に有効な電磁波などの観測には、一銭の予算もつかいというのも、おそらく現在も不変だと思われます。上田誠也東大教授は、2007年10月の学士院での講演では次のように述べておられます。
地電流の異常、来るべき震源域上空での電磁波の伝播異常などでしょう。これらは、現時点でもそれぞれ、すでに研究が進められていますが、地電流などはまだしも電磁波の伝播異常には「地下での地震準備過程が、100kmオーダーの高さの大気・電離圏に異常を起す必要がある」のです。一体そんなことがあるのか？ それを確かめるために諸外国では人工衛星からの観測などを始めていますが、日本では進んでいないようです。
この講演は2007年10月に行われたものですが、諸外国では人工衛星からの観測のリンク先データは最新のものに更新されており、欧米はもとより、中国も、地震電磁観測衛星システム拡充に力を入れていますし、東南アジア各国も次々と地震電磁観測衛星を打ち上げていますが、最も地震の多い日本のみが唯一このシステムを採用していません。
日本各地に隈無く地震計を設置し、地震の結果観測には巨額の予算をつぎ込んでいるにもかかわらず、政府は予知のための予算をゼロにしました。のみならず、すでに設置済みの予知のための40数機もの観測装置を全て撤去させたとは余りにも異常。普通ならば、今後は予算はつけないが、設置済みの装置は使いたければどうぞというのが常識だと思いますが、全てを撤去させたのは、地震予知を妨害する意図によるものであることは明白です。
地震の結果観測の詳細なデータは、人工地震を仕掛ける側にとってはこれ以上ない貴重なデータです。フロンティア計画の観測装置が残されていたならば、３．１１は数ヶ月前には予知されていたはずですが、それゆえに全てが撤去されたのでしょう。
では地震の発する電磁波や音などを観測する装置とはどのようなものなのか、上田氏の講演から解説図を以下に転載いたします。
図１各種の地震電磁気異常の観測
地中、大気などから発せられる様々な電波、音波や放射性物質などを隈無くキャッチするための装置であることが一目で分かります。もしもこの観測装置が日本列島各所に設置されていたならば、３．１１の事前予知も可能であったはずですし、現在の異常気象も、そのメカニズムが詳細に解析されたはずですが、予算がゼロですので、大規模な観測は不可能。日本では、この観測には不可欠な専用の観測衛星もありません。政治的判断によって妨害されているわけです。
上田氏は、この政治的判断については、予知のための観測装置よりも、活断層調査のためにあちこちの土を掘り返したり、深海探査船・ちきゅうを使ってマントルを掘削したりする、土木工事のような地震「研究」の方が、経済的利権としては非常に大きいので、カネになり、票になるので、予知研究が潰されたと考えておられます。
上田氏は学者ゆえか、人工地震の可能性は全く想定もしておられないようですので、こういう解釈になるのかもしれませんが、終戦直前に発生した東南海地震も、人工地震だとはゆめ考えておられず、自然地震として言及しておられます。しかし人工地震の存在についてに掲載されている新聞を見ると、1980年代頃までは、著名な物理学者も顔写真入りで堂々と人工地震について語っておられます。が、現在では重大タブーとなっています。
しかし人工地震の存在を直視せずには、当時の政権並びに監督官庁や官僚が、なぜ地震予知研究を目指した地震総合フロンティア計画を徹底的に潰したのか、その理由は全く理解不能となります。いくら政治家が利権にさといとはいえ、先行する地震予知研究を徹底的に潰して予算をゼロにし、研究者全員を失職に追い込む一方で、起こった結果の地震計測に巨額の予算をつけるという暴挙を行うでしょうか。誰がどう考えてもありえません。単なる経済的利権をめぐる暴挙ではなく、人工地震実施を妨害させないために、徹底的に地震予知研究は潰されたのです。それ以外の解釈はありうるでしょうか。ありえぬことは明白です。
では、この地震総合フロンティア計画を潰したのは誰なのか。上田氏の講演ではその点については余り明瞭には示されていません。そこで、ヒントになりそうな語句や年代などを手がかりに、推測を進めたいと思います。
ヒントになる語句は、
宇宙開発事業団・・・1969年に発足し、2003年10月に宇宙開発研究機構（JAXA）として再発足。つまり2003年9月末まで存続した組織。
科学技術庁・・・1956年3月発足、2001年1月の省庁再編で文部省と統合され、文部科学省となる。2000年12月末まで存続した。
2000年の三宅島噴火・・・2000年6月26日に噴火が始まり、9月3日には全島避難。
ということで、地震総合フロンティア計画は、2000年6月の三宅島噴火の頃までは続いていたことになります。そこに突如として取り壊し令が発せられたわけですが、三宅島の噴火は前例がないほど長期に渡り、9月3日はついに全島避難に至っていますので、いくら何でもその渦中に観測停止命令が出され、観測装置が全撤去されるということにはならないはずですので、2000年の末か2001年初頭の年度代わりの頃だろうと思います。また科学技術庁の存続中のことでしたので、2000年12月末までとになります。
ちょうどこの頃、小渕恵三総理（小渕内閣：平成10年7月30日～平成12年4月5日）の何か不可解な急逝と、これまた何か不可解な森喜朗内閣の誕生という大きな政治的変動がありました。（＊平成12年＝2000年）
第一次森喜朗内閣：平成12年4月5日～平成12年7月4日
第二次森喜朗内閣：平成12年7月4日～平成13年4月26日（省庁再編後の森内閣：平成13年1月6日～平成13年4月26日）
小泉純一郎内閣：平成13年4月26日～平成18年9月26日（第一次～三次内閣までの合算期間）
上田氏の講演を読むと、地震予知研究支援から研究破壊に至るまでの役所の名称は全て省庁再編前のものですので、省庁再編前に予知研究は始まり、そして潰されたことになります。この激変は官庁の判断ではなく、文字通り政治的（時の政権の）判断であるあることは明らかです。上記の内閣一覧からすると、時期としては森内閣の時だと思われますが、文部大臣には直接破壊命令を出すほどの権限はなかったはずですので、内閣のトップであり、文教族のドンとも呼ばれていた森氏が直接関与した疑いは濃厚ですね。
とはいえ森総理が突如、地震予知研究の破壊を思い立ったとは思えません。当然、森総理を陰で動かした背後霊がいたはずですが、今はこの背後霊の正体にまで迫る資料はありませんので、現在の異常気象の予知をも可能にするような地震予知体制が、時の政権によって痕跡を残さぬほどに、徹底的に潰されたという事実だけを確認したいと思います。
噴火を繰り返してきた三宅島とはいえ、2000年6月に始まった噴火は史上例のない規模で前例がないほど長期間続いたという超異例、長異常な噴火であったことと、この噴火が2ヶ月も前から予知されていたことが、フロンティア計画破壊の直接的な引き金になったはずです。
当然のことながらこの破壊措置は、上田教授がいわれるような地震研究をタネにした文教予算の奪い合いによるものではなく、非常に高い精度で地震を予知するその優れた技術を恐れた勢力が、破壊を画策したことは明白であることも合わせて確認しておきます。この地震予知装置は、地震を予知するだけではなく、地震発生及び頻発する異常気象発生のメカニズムをも、全く新しい視点から明らかにするものであったと思われます。それゆえに破壊されたということです。
電磁波や光や放射性物質や音波などの、物理的信号や化学物質などの放射、放出などは、気象の人工操作の結果によるものなのか、自然も人工もいずれでも観測できるが、両者には違いがあるのか否かなどは、大規模な観測を継続していたならば自ずから明らかとなったはずですが、その研究体制は、発足後間もない頃に潰されてしまったわけです。
なお、わたしは以前、この問題を取り上げた際、省庁再編後の小泉内閣時の暴挙だと批判していましたが、今回詳しく時期を検証したところ、すでに述べたように、小泉内閣よりも前、しかも省庁再編よりも前だということが分かりました。訂正してお詫びいたします。
４マントル掘削と「ちきゅう」
つづいて、日本近海だけが世界の海水温の2倍もの上昇を続けているのか、この問題に焦点を当てることにいたします。おそらく、「ちきゅう」を使って日本近海のマントルを掘削しているからではないかと思われます。
マントルとは地球を覆う岩石の層ですが、内部は非常に高温です。このマントルを掘削すれば、地球内部の熱が一帯の海水温を上昇させるのは幼児にも分かる道理ですが、なぜかこの重大な事実にいては、公の場では専門家は誰も指摘していません。上田教授は上記2007年の講演では、地震予知研究には全く役立っていないとの思いをひそかに抱きながら（わたしには、そう読めます）「ちきゅう」が海底を掘削している事実も紹介されていますが、地震研究をめぐる巨額の経済利権の一例として挙げておれるだけで、この掘削がいかに危険なものであるかについての言及はありません。
もっとも、この時点では、「ちきゅう」の掘削能力は６０００メートルぐらいらしいので、マントル深くまでは届かなかったかもしれません。とここまで書いてきて、念のために「ちきゅう」をネットで検索したところ、なんと今や「ちきゅう」はマントル掘削が主たる任務になっているという。JAMSTEC国立研究開発法人・海洋研究開発機構 をみると「ちきゅう」の性能の説明も掲載されていますが、そのポイントを以下に引用します。
掘削ドリルの長さ・・・「富士山3個分」の10000メートル（10㎞）
ライザー掘削・・・10㎞のドリルに泥水を流し込んで、その衝撃力でマントルを破壊して掘削する法
ライザーレス掘削・・・泥水の代わりに海水を流し込んで掘削する法。
東大の地震研究者もこの「ちきゅう」を使って、やがて来るといわれている東南海地震の研究をするために周辺海域のマントルを掘削するとのニュースを数年前に見聞したことがありますが、研究と称してあれやこれやの口実をつけて、日本近海のマントルは穴ぼこだらけにされてきたわけです。道理で日本近海の海水温だけが急上昇するはずです。
しかし「ちきゅう」は日本近海のみならず、中東やアフリカの海にまで出かけてマントル掘削を進めているという。東京五輪のマラソンと競歩の会場が、IOCの独裁的な判断で突如北海道に変更されることになりそうですが、この突然の変更は、9月末から10月初めにかけて行われた中東のカタール・ドーハで行われた2019世界陸上選手権大会で、余りの高温のために棄権する選手が続出したことに危機感を抱いたからだということですが、おそらくドーハも、通常とは異なる異常高温に見舞われたのではないかと思われます。
それもそのはずです。「ちきゅう」は2017年の7月から9月にかけて、ドーハに近いオマーンで、陸上からのマントル掘削を続けてきたという。その成果は以下のとおり。
「オマーンオフィオライト陸上掘削による地殻－マントル境界の物性とモホ面の実態解明」「最上部マントルの構造とモホ面の形成過程の研究～海と陸からのアプローチ～」
「記載岩石学的特徴を加味した岩石物性計測：モホ面構造解析への寄与」
さらに2018年7月からは、「ちきゅう」によるオマーンでのマントル掘削第2期が始まったという。それどころかオマーンでのマントル掘削は、以下のように2016年から始まっています。
オマーン掘削プロジェクト(Oman Drilling Project)：
国際陸上科学掘削計画（ICDP: International Continental Scientific Drilling Program）の一環として、2016年～2018年に実施された科学掘削計画。白亜紀の海洋地殻とマントルから構成される海洋プレートがアラビアプレートの大陸縁辺に位置するオマーンに乗り上げて露出する、オマーンオフィオライトと呼ばれる地層を複数の地点で掘削して、地殻から上部マントルまで連続的に情報を取得し（＊引用者注：連続して掘削して）、地殻－マントル境界とモホロビチッチ不連続面（モホ面）との関係、海洋プレートの形成と熱水変質の過程、風化作用への生物の関与などの広範な科学的課題に取り組む計画。
こうしたマントル掘削は、気温や海水温を上昇させるだけではなく、プレートにまで刺激（衝撃）を与えるので、プレートテクトニクス理論的に考えると、地震を誘発する恐れもあるのではないか。というよりも、「ちきゅう」によるマントル掘削手法そのものが地震を誘発せざるをえない仕組みになっています。マントルを掘削するために、10㎞もあるドリルに泥水を流し込むわけですが、その「重量×距離」の加速による破壊圧力（泥水＞海水）は凄まじいものになります。しかもこの巨大なマントル（岩版）破壊圧力に加え、マントル内部の物質と泥水との反応によっても地震が誘発されるであろうことは、地震爆発説を知らなくても容易に推測できます。
なぜ日本政府は、巨額の税金を投入して、こんな危険な活動をさせているのでしょうか。政治家はこの恐ろしい事実を知っているのでしょうか。「ちきゅう」の海底探査で日本の海に希少資源があることが分かったと何度か華々しく報道されましたが、その活用については10年経っても20年経っても具体化していません。そして今や「ちきゅう」は、マントル掘削という危険きわまりない活動に専心するに至っていますが、日本列島下のマントルを穴ぼこだらけにして海水温を上昇させるだけの、そして海外のマントルにまで穴をあけている「ちきゅう」は即刻廃止すべきです。
地球の組成成分から地球の成り立ちを探査する方法は、「ちきゅう」を使わずとも十分可能なはず。マントルを傷つけ、気象異変をもたらしてまで探査しなければならない理由とは何なのでしょう。こんな危険な事業は即刻廃止すべきです。「ちきゅう」を使わずとも可能な研究方法を考案せよ！と言いたい。
３．１１で家を流された東北の被災者の中には、新築したばかりの家が、台風19号や超豪雨によって泥水に覆われるという、想像を絶する惨事に見舞われています。３．１１の超絶被害を何とか乗り越えた農家の中には、今度の超豪雨襲撃を受けて、先祖代々つづけてきた農業を辞めざるえなくなった方々もいるという。農業だけではなく、全産業を含む日本の経済活動そのものが、復興事業に繰り返し繰り返し取り組まざるを得ない状況に追い込まれていますし、国も地方も、災害復旧、復興に多額の税金を投入せざるをえなくなっています。
仮に地球温暖化というお題目を唱えたとしても、お盆頃から10月も20を過ぎた今現在まで続く台風を含む豪雨禍は、天然自然による自然災害だと断言できる人がいるのでしょうか。天然自然だと叫ぶ人たちはおそらく、地球温暖化利権の亡者か、この説にすがりつく以外に研究費の取れない研究者以外にはいないはずです。後者の場合は、そういう研究費の配分で研究者の自由を奪っている国の責任をまず問わなければなりませんが、日本国が潰されてしまっては元も子もないという道理を政治家は知るべきでしょう。
アメリカでは、気象を人工的に操作することに反対するグループが活動しています。個人だと殺されたらお終いですが、グループで活動するならば、少なくとも法治国家では全員を殺害することは不可能ですので、日本でもこうしたグループが生まれてほしいと思いますね。そして何よりも政府が先頭に立って、地球温暖化などという思考停止状態から抜け出して、異常気象の解明に力を注ぐべきです。そのためには、破壊された「地震総合フロンティア計画」を、異常気象のメカニズム解明にも拡大して復活すべきだと思います。
以前ご紹介した、電磁波の計測から地震や豪雨のメカニズムを解明する研究を進めていた大阪大学の教授（お名前がすぐには出てきません）は、そのメカニズムを子供向けに分かりやすく書かれた絵本の出版直前に急逝され、この絵本は未刊のままです。「地震総合フロンティア計画」が潰されたことからも、電磁波と地震や豪雨との関係が明らかにされることを非常に恐れている勢力が存在していることは明らかです。
＊東京五輪のマラソン・競歩の北海道への変更には、予定外の巨額の資金が必要になるはずですが、この費用に関してはIOCが負担すべきだと思いますが、日本の税金が投入されるのでしょうか。
＊話題が少しずれますが、忘れないうちにご紹介しておきます。
福島で見つかった「原子炉の水中で繁茂し続ける多数の生き物たち」：そして思い出す数々の「放射能での生物や遺伝子の損傷が見出されない科学的研究論文」InDeep 2019/10/8
５ その他いろいろ
（１） あいちトリエンナーレ・不自由展
再開された「あいちトリエンナーレ」は混乱もなく終わりましたが、それもそのはずです。主催者側が自由な鑑賞を許さずに、入場者の検閲とレクチャーまでした結果ですので、いわば非常事態下で辛うじて確保した「平穏」でした。混乱を招いたことに文化庁からクレームがつき、予算の7800万円が不交付になったことに対するあてつけ的な対応にも見えますが、大村知事や津田大介氏やマスコミ出身の先生方などの、トリエンナーレを主催した連中は、ほんとに恥を知らない人々だとあらためて思わされました。
あいちトリエンナーレの予算は12億円で、国が4億円、愛知県が6億円、名古屋市が2億円で、国も名古屋市も80％超の予算はすでに支払い済みです。今回の騒動を受け、国は残額7800万円、名古屋市が残額3380万の支払を拒否しているだけですよ。マスコミはまるで全額不交付かのような報道をしていましたが、大半が支払い済みであることは明確にすべきです。
入場者を事前審査し、事前レクチャーまでしなければ鑑賞の環境が整えられないという催事（芸術祭とは呼べませんので）そのものが異常すぎます。主催者自らが鑑賞の自由を奪った「不自由展」を実行！
鑑賞希望者は1万3298人いたそうですが、検閲の結果1133人が鑑賞できたとのこと。たった1133人のために、国にも名古屋市にも残金まで払えと要求するのは余りにも身勝手で無責任。仮に検閲なしに全員が鑑賞してもたった1万3298人。しかしその大半がはねられていますので、この展示を支持した人はたった1133人しかいなかったということです。連日大報道されて、この展覧会のことは日本中に知れ渡っていたにもかかわらず、支持者、賛同者はたったの1133人！この数字を直視するならば、彼らは二度と人前には出られないはずです。彼らが厚顔無恥の恥知らずでなければ、ですが。
津田氏と東浩紀氏との対談ビデオを見ると、津田氏の言動からは、純粋な芸術祭ではなく、何か騒動が起こりそうだ、あるいは騒動が起こることを期待した企画であることが明白に伝わってきます。騒動を起こして世間の耳目を引きつけようとの浅ましい魂胆丸見えです。よくもこんな人物が大学の教員をしたり、芸術祭の監督に選ばれたものだとあきれ果ててしまいます。
数日前に、アメリカの首都ワシントン近郊に、韓国系米国人によって新たに慰安婦像が設置されるとのニュースを目にしました。慰安婦像は韓国人による政治的プロパガンダを目的にした物体以外の何ものでもないことは、誰にも否定できない明々白々たる事実です。にもかかわらず、それを芸術作品だと称して展示し、騒動を引き起こした責任は100％主催者側にあります。
（２） 北朝鮮のEEZ侵犯
10月7日、日本のEEZ（排他的経済水域）内に侵入してきた北朝鮮の漁船が、水産庁の取締船と衝突して沈没する事故があり、大騒動になりました。偶々ラジオで聞いていた国会中継でこの問題が取り上げられていたのですが、非常に不可解だったのは、水産庁が北朝鮮の漁船が沈没したことに対して、非常に弁解めいた事情説明をしていたことです。
北朝鮮の領海、EEZ侵犯はこれが初めてではなく、頻々と起こっています。7日以降にも発生していますが、年々増加し、山田吉彦著『日本の海が盗まれる』（文春新書）によれば、2017年は8000件もの（北朝鮮の漁船は1000隻ぐらいだそうですので、同じ船が繰り返し侵犯）違法操業があったという。北朝鮮は日本の海を荒らし回っているわけですが、沈没事件を報じた西日本新聞にも、日本の漁業関係者からは、日本の漁場を荒らし回る北朝鮮の漁船を厳しく取り締るよう、繰り返し政府に要望してきたにもかかわらず、効果的な取り締りは全くなされておらず、日本側の漁に多大な悪影響が出ていると、強い不満が出ていることも紹介されていました。
北朝鮮の違法船が年々増加しているということは、有効な取り締まりが全くなされていないことを証明しているわけですが、日本はなぜ北の違法船を拿捕し、漁獲物を没収しないのでしょう。北朝鮮の友好国であることを外交のツールとしてきたロシアですら、先日も、EEZ内に侵入してきた北朝鮮船を船員200人ともども拿捕しています。水産庁が公開したビデオを見ると、北朝鮮の漁船は世界でも他に例のない、煙をもくもくと出すボロボロの蒸気式木造船。北朝鮮のそう多くはない富は、全て金委員長とその側近に独占されていることを象徴していますね。
国会でこの問題の対応を聞かれた安倍総理は、日本の明確な方針を示すこともなく、何かすっきりしない曖昧な答弁をされていました。漁船による海域侵犯や違法操業にも毅然とした対応を採らないだけではなく、北朝鮮が日本のEEZ内にミサイルをぶち込んでも、落ちるに任せて放置していますし、北朝鮮が日本の仮想通貨交換所から500億円を盗み出しても、日本政府は何一つ制裁も対抗措置も執らず、事実上黙認しています。
防衛省はミサイルがぶち込まれた後、東京で最新鋭のミサイル迎撃システムを披露していましたが、なぜ高額の防御兵器を北朝鮮のミサイルの迎撃に使わなかったのでしょうか。実践ではなく実験だから？アメリカが黙認しているから？トランプ大統領は自分の国は自分で守れと言ってるわけですが、日本政府は、アメリカからは非常に高額な兵器を次々買い込むものの、それらの兵器は自力での日本の防衛には全く役には立っていません。憲法が大きな壁であることは事実だとしても、憲法だけが問題なのか。そもそも政治家も国民も、自力防衛の覚悟も何もないわけです。ただ、口頭で抗議をするだけ。国民もこの無気力外交になれきってしまっています。
ただ、北朝鮮問題に限っていうならば歴代政権も弱腰ないしは事なかれ主義でやり過ごしてきましたが、安倍政権の超弱腰は、おそらく拉致問題で金委員長と会談したいとの思いがあり、なるべく怒らせないようにとの卑屈までの配慮があるからではないかと推測されます。直接会わなければ、拉致問題は一歩たりとも前には進まないわけですから、会うための忍従を続けている結果かもしれません。
確かに、拉致被害者家族の長い長い悲痛な思いを考えるならば、何としても解決の糸口を掴みたいとの思いは、安倍総理のみならず日本国民の多くが共有しているはずです。しかし何をされても対抗措置をとらず、ただひたすら金委員長のご機嫌を伺うような卑屈なまでの忍従姿勢が、拉致問題の真の解決へと導くのかといえば、それはありえないと思われます。拉致とは誘拐、犯罪そのもの。北朝鮮は日本から様々なものを盗みまくっている犯罪国家だとの認識をもって、毅然と対応していただきたいと思います。
最後に北朝鮮をめぐる最も不可解な事を指摘しておきます。前号でもご紹介しましたが、アメリカ製のミサイル（短距離）が北朝鮮に渡っているということです。これは日本の軍事専門家の西村金一氏が指摘した後、しばらくして韓国でもこの事実を認める報道がありましたが、どういう経緯によるものなのかは、どこからも発表はありません。韓国経由なのか、別ルートによるものなのかは今なお不明ですが、アメリカ政府の関与ないしは容認なしにはありえない事態です。
北朝鮮のミサイル発射についてトランプ大統領は、短距離なので問題はないと繰り返し容認発言をしていることからすると、ひょっとしてトランプ大統領からの、金委員長への至上のプレゼントである可能性もゼロではないはずです。日本政府もわれわれ国民も、このありえない事態をも想定して自国の防衛を考えるべきではないかと思います。
つまりは、北のミサイルはアメリカによるマッチポンプではないかとの疑惑が払拭できない、この不可解な事実に対するアメリカ政府の明確な説明がないかぎり、対北朝鮮での日米韓の連携には全く意味がありません。
（３）沖縄と吉本興業
先日の国会で、立憲民主党の蓮舫議員が、返還された沖縄の基地の跡地利用に関して、驚くべき事実を暴露していました。米軍から返還された沖縄の基地跡地利用を審議する委員会には、沖縄関係者は、沖縄出身の東京の大学の先生お一人だけ、玉城知事も市町村長も誰一人入っていないという。その一方で、沖縄進出を狙う吉本興業の社長が委員の一人に選ばれているという。沖縄の関係者にはこの委員会で出された案を示して検討してもらうとのことで、本土主導で進められているという。
沖縄の人たちは、これまで長く基地問題に苦しめられてきました。ごく一部であれ、基地が返還されたのであれば、その跡地利用は沖縄の人たちに委ねるというのが筋ではありませんか。基地は沖縄に押しつけて、一部にせよ戻ってきたとなると、跡地利用は本土の人間の権利だとばかり、沖縄の人を押しのけて本土の人間が跡地利用に乗り出すとは。安倍総理はこれほど無慈悲な人だったのかと、国会中継を聞きながら驚愕しました。しかも安倍総理と吉本は、大阪サミットをきっかけに急速に親交を深めてきたことは、官邸自らも映像でも紹介していましたので、安倍総理を支持してきたわたしは、二重のショックを受けています。
沖縄に基地を押しつけ、返還された基地は本土の人間が決定する。しかもその利用法を審議する委員に、官邸のお気に入りの人間を送る。これほど残酷で恥知らずなことがあるでしょうか。やむをえない選択とはいえ、沖縄に基地を押しつけてきたことに対して、申し訳ないという気持ちが少しでもあれば、こんな仕打ちはできないはずです。普天間基地の返還を前提にした結果であれ、沖縄県民の反対を押し切って、強引に辺野古基地を建設している渦中にあるわけですから、せめて返還された基地の跡地利用は、全面的に沖縄の皆さんにお任せしようというのが、ごく自然な流れではないのですか。
跡地利用の委員会はすでに何回か開催されたそうですが、この委員会は即刻解散して、全てを沖縄県民に任せるべきです。
折も折、偶然にも、江田憲司氏の以下のエッセイを発見しました。23年前、橋本龍太郎総理の時に総理の秘書官であった江田氏が、日米で交わされた普天間基地返還合意に至る裏舞台を明かしたものですが、安倍総理への当てつけ（批判）として書かれたというよりも、日本人として、沖縄の基地問題をどう考えるべきかをあらためて問いかけた、心揺さぶられる文章です。江田氏の属する政党は支持しかねますが、本エッセーは多くの方に読んでいただきたい。
江田憲司が初めて明かす普天間合意「２３年目の真実」 iRONNA 2019/02/23
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＊絣ラボのお知らせ・・・絣ラボでは、絣の掲載写真をフォトモーションを使って、一点一点の絣の図柄も鮮明にご覧いただけるように変更いたしました。写真掲載ページをご紹介させていただきます。
久留米絣４・池田絣工房
久留米絣３・藍華 田中絣工房
久留米絣２-着物・洋服
久留米絣１
「絣ラボ」には、Instagramのアイコンを設置しましたが、投稿すると葦書房の名前が表示されます。Facebbkと同じで、両者が同期されてしまったようで、使用していません。「絣ラボ」開始前からケータイとPCを同期設定したからかと思い、PC用アイコンを別途設定したのですが、同期の回避は難しそう。Twitterは同期以前の不審事発生で使用していませんので、「絣ラボ」のSNS発信は、やむなくこの葦の葉ブログのSNSを使っています。
＊月１回の更新では非常に長くなりすぎます。お読みいただくのも大変だと思いますし、書く当人もなかなか大変です。今後は、せめて月2回くらいの更新にしたいと思っております。よろしくお願いいたします。