人道としての気象兵器を！

2021-05-31「葦の葉ブログ2nd」より転載

コロナも気になりますが、天候の異常さも気になります。日本では例年よりかなり早く梅雨が始まる一方、台湾では超異常な大干ばつが今なお続いています。日本の早すぎる梅雨入りと台湾の大干ばつとは無関係ではなく、互いに強く関連していることは否定はできないと思います。なぜ日本には早すぎる梅雨が襲い、台湾では今なお大干ばつが続いているのか。その台湾では突如、コロナ感染が急拡大。台湾の独ビオンテックからのワクチン輸入を中国が妨害。この事件の背後事情にも迫ります。

1. CO2、日本は低下、中国のみが超激増

異常気象についてはこれまでも何度も取り上げてきましたので、またかと思われるかもしれませんが、今回は最新の観測データを基に、異常気象の原因について考えてみたいと思います。異常気象は温暖化が原因だというのが、世界で共有されている公式見解となっています。そして温暖化の最大の要因は、二酸化炭素（CO2）の増加であることもよく知られています。
温暖化とは？地球温暖化の原因と予測　JCCCA　全国地球温暖化防止活動推進センター

実際、二酸化炭素の排出量は年ごとに増加の一途を辿っています。
1971年以降の世界の二酸化炭素排出量をさぐる(2019年公開版)　Yahoo

上記記事に掲載されているIEA（国際エネルギー機関）が公開している、世界の二酸化炭素排出量の推移をみると、1971年から2017年の46年間に、140億トンから330億トンへと激増しています。約２．４倍、グラフを下に転載しておりますが、その急上昇ぶりが一目で分かります。２０１８年以降のデータは把握できておりませんが、その後も増加の一途を辿っていることは、ニュースなどでも報じられていますのでうなぎ上りに上昇し続けていることは間違いないと思います。

であるならば、温暖化による異常気象が日本や世界各地で頻発しても不思議ではありません。しかし日本のCO２排出量は、世界とは真逆の動きを見せています。日本は、世界的にみても異常気象の影響をもっとも強く受けていると国連も認めているほどに、異常度が高い。事実、毎年のように異常気象によって、ミサイル攻撃並みかそれ以上の破壊を受けています。しかし日本の二酸化炭素の排出量は、以下のとおり減少の一途を辿っています。

データで見る温室効果ガス排出量（日本）　JCCCA　全国地球温暖化防止活動推進センター
日本の二酸化炭素排出量の推移 (1990-2018年度)　JCCCA　全国地球温暖化防止活動推進センター
2019 年度（令和元年度）の温室効果ガス排出量（速報値）について　環境省（＊GHG　温室効果ガス）
＊温室効果ガスは、90％以上の二酸化炭素に加え、他にメタンなどの温室効果成分も含む。

いずれのデータを見ても、日本では2013年をピークに二酸化炭素（温室効果ガス）は減少し続けています。2013年は原発事故後ですので火力発電が主力です。にもかかわらず、日本では二酸化炭素（温室効果ガス）は減少し続けています。世界の二酸化炭素排出量が急上昇を続けているにもかかわらずですよ。

日本の火力発電が温暖化を促進しているかのように批判するグレタさんや欧米のマスコミも、この逆比例関係（反比例）知っているのでしょうか。知っていたならば、日本批判はできませんよね。かの人々はこの事実を知らずに、つまりはデータをきちんと調べずに日本批判をしているわけです。何という知の退廃、怠慢なのでしょうか。とはいえ、そもそも日本人自身がこの事実を知らずに、日本批判を展開してますので、まずは日本人を覆う知の退廃を嘆くべきでしょう。

しかし不可解といえば余りにも不可解ではありませんか。世界が排出するCO2量がうなぎ上りに上昇していることは、データに裏付けられた紛れもない事実です。一方、日本が排出するCO２量が減少し続けているのも、データに裏付けられた紛れもない事実です。この不可解な事実をどう考えたらいいのでしょうか。

ではここで、主要なCO2排出国別の推移を見ることにしましょう。

このグラフを見た瞬間、わたしは中国のCO2排出量の上昇率が、他を圧倒したダンダン突の１位であることに驚倒してしまいました。米中が世界のCO2排出量の２台巨頭であることは、世界中の誰もが知っている事実ですが、中国のCO2排出量の上昇率がこれほど超急激だとは、一部の専門家以外はほとんど誰も知らないのではないか。

中国のCO2排出量の上昇率と世界のCO2排出量の上昇率とがほぼ同じであることも一目で分かります。つまりはここ１０年余りの間に急激に進んだ世界のCO2排出量の急上昇は、ほぼ中国に起因するものだと言っても過言ではありませんね。アメリカはもともと排出量総量は多いものの、近年は多いなりに減少しつつあります。激増しているのは中国のみ。ちなみに「中国とアメリカ合衆国の順位が入れ替わったのは2006年。この時アメリカ合衆国は56.0億トン、中国は60.0億トンだった」という。

人口比でいけばインドの排出量にも注目すべきですが、インドはやや上昇気味という感じです。中国だけが超超異常な上昇を続けているのは、インドの例を見れば、人口の多さだけが原因ではないのは明らかです。なぜ中国だけが、超超異常な量のCO２を地球に向けて排出し続けているのか。

地球温暖化が異常気象の原因だというのであれば、その元凶である二酸化炭素を、中国単独で全球を覆うほどの量を吐き続けてきた事実をこそまずは認識すべきでしょう。そしてなぜ中国では、これほど超超異常な量の二酸化炭素を吐き続けているのか、その原因を調査すべきです。

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）も含めて、地球温暖化が異常気象の原因であるとしてその対策を先導する国内外の専門際機関や大学や研究機関、はたまたマスコミは、その唯一単独の元凶ともいうべき中国を除外して、日本や欧州などにのみCO２削減を求めるののはなぜなのか。各国国民にその理由を明確な根拠を基に説明すべきではありませんか。

もしも地球温暖化が異常気象の原因だとしてなされる様々提言や政策などは、その唯一最大の元凶である中国を除外しては全く無意味であり、ナンセンスです。中国以外の国々が排出するCO2は、ここ４６年間、ほとんど変化がないか減少傾向にあります。増えてもごくわずかです。

にもかかわらず、あえてこの事実を完全に無視して、地球温暖化阻止を叫び続けるその意図は何ですか。温暖化を材料にした金融商品で、濡れ手で粟のボロ儲けを企んでいるのでしょう。あさましすぎる。どうしても温暖化阻止活動家としてカネ稼ぎをせざるをえないのであれば、中国政府だけを相手にやればよろしい。地球温暖化阻止活動家のみなさん、地球温暖化の唯一の元凶は中国だという事実を直視せよ！

中国政府も、このIEAのグラフを見れば、地球温暖化は先進国が元凶だとはいえないはず。歴史を遡れば、紀元前の大昔から、中国は先進的な帝国として、銅や鉄などの金属精錬で膨大な樹木を伐採し、中国大陸をはげ山や砂漠にしたとのことを、昔何かの本で読んだ記憶があります。

事実、中国の紀元前から続く古墳からは巨大な金、銅、鉄製の副葬品が大量に見つかっています。とにかく中国の古代遺物は巨大で大量。これまで数十年の間に見たいくつかの中国展の展示品を思い出しても、あの広大な領土も、はげ山や砂漠になるのも無理からぬことだと納得させられます。中国のかつての世界的大帝国としての先進性が残した地球への負荷と、近代化を先導した欧米やその後を追った日本などがもたらした地球への負荷とは、互いに相殺されるべきものだと思われます。

また大昔から中国の優良輸出品の一つであった陶磁器の生産でも、樹木は大量に伐採されています。国内で使用するだけなら自然への負荷も少なく循環していくでしょうが、中国は大昔から特産品を輸出していましたので負荷も大きい。近代化の波に乗り遅れて帝国の地位からずり落ちて以降の中国は、欧米がもたらした近代化の成果を開発時間ゼロで手にしています。地球に対して近代化がもたらした負荷があるとすれば、中国もその責任の一端は負うべきではあるのは明らかです。

つまり中国も温暖化阻止活動家も、現下の地球温暖化は、IEAのグラフが端的に示しているように、中国単独でその原因物質を吐き出し続けていることに起因しているという事実を直視すべきです。この事実の直視なしには原因調査もできません。ましてや解決策など出てくるはずはありません。中国を除外するのであれば、CO２が原因だという温暖化阻止は１００％不可能であり、全く無意味です。中国を除外して地球温暖化阻止を叫ぶな！と言いたい。

激増し続けるCO2排出の元凶は中国だということは明らかになりましたが、このCO2の激増が異常気象の原因なのかといえば、その相関関係については未だ明確に示されたことはありません。専門家の誰もかれもが、異常気象は温暖化が原因だと、ただお題目が唱えているだけです。

しかし現実として日本は、世界的に見ても超異常なほどの気象災害に襲われ続けています。しかも赤道から離れているにもかかわらず、日本列島周辺は高温化しています。この海水の高温化が日本を襲う異常気象の原因の一つになっていますが、その日本では、温暖化物質であるCO2は減少し続けています。

コロナ禍に見舞われている去年と今年は、異常気象による破壊はコロナ以前に比べると特定の地域に限定されており、列島全域が異常気象に襲われるという事態からは免れています。とはいえ、その限定された地域には、一日で２５０ミリもの異常豪雨に襲われています。九州では、昨年異常豪雨に襲われた熊本の人吉近辺が、今年の早すぎる梅雨入りと同時に、またもや異常豪雨に襲われています。福岡でもここ１０年近く、毎年のように異常豪雨に襲われ続けている朝倉など筑後地方も同様に先の異常豪雨に襲われています。

東北や北海道も同様です。梅雨のない北海道が梅雨どころか、今年も早々と異常豪雨に襲われています。CO2排出量は低下の一途を辿っている日本でなぜ異常豪雨が頻発するのでしょうか。しかも同じ地域が集中的に襲われています。不可解すぎます。

2. 白とグレーのケムトレイル

とここで、気になる現象について図解入りでご紹介することにします。白とグレーのケムトレイルですが、グレーのケムトレイルは初めて見ました。４月の初旬頃、福岡県南部の郊外で偶々目にしたのですが、カメラが手許になく、ケムトレイルは別の日に撮った空の写真にわたしが手描きで加えました。

キャプションにも書いておりますが、白いケムトレイルは先端にある小さな黒っぽい点のような物体から吐き出されていました。わたしの描画能力ではうまく表現できていませんが、グレーは小さなイカのような、紙飛行機のような形をした物体から吐き出されていました。白いケムトレイルはこれまでも何度も見ていますが、グレーは初めてですし、超小型飛行機（多分ドローン、同じ地点から見える航空機の翼の先端のごく一部を切り取ったぐらいの大きさ。非常に小さい）から吐き出されているのを見たのも初めてです。どちらもかなりのスピードで並行して飛行していましたが、白とグレーとでは、含まれている成分は違うはずです。

どういう成分が空から散布されているのか。誰が散布しているのか。自衛隊は観測調査しているのでしょうか。白もグレーも雲にかかると姿を消し、雲の切れ目から再び姿を現しますので雲の多い日は見えないはずです。しかもケムトレイルは、短時間で細い帯状から太い帯状へと広がり、ほどなく空を覆う雲状へと変化、「成長」します。

以下の写真は、飛行している瞬間は逃しましたが、ケムトレイルの航跡とその広がり具合を撮影したものです。

 

ケムトレイル２
「ケムトレイル１」の１０分後ぐらいの写真。車から降りて撮影。（2021/04/02）

 

 

 

同じ現象に遭遇したら今度こそ写真を撮ろうと、スマホを常時携帯しているのですが、その後はグレーには遭遇できてません。ケムトレイルの早い成長ぶりからすると、ケムトレイルを雲化したケムトレイルで覆うことも可能ですので、ケムトレイルの中で、ケムトレイルを製造している可能性は非常に高い。

ただし、製造された雲は必ずしも製造地点で雨にはなるとは限りません。ターゲットにされた地域に集積されて局地的豪雨に変身させられるケースも多いと思われます。つまり雲のタネを人工的に製造すれば、異常豪雨のモトとなる線状降水帯を製造することも可能になるということです。

異常気象は温暖化が原因ではなく、人為的に操作されたものであることが分かれば、CO2が減少し続けている日本が、世界的に見ても異常度の高い、超異常気象に襲われつづけているという不可解さの謎も解けます。

3. 人道としての気象兵器とワクチン

では誰が、何のためにという次の問いが待っているわけですが、その前に、生存を脅かすほどの異常気象に対抗することが先決です。自然災害や疫病を装った攻撃は、相手を特定することは非常に困難です。まず何よりも眼前にある災厄を取り除くことが何よりも大事です。異常気象に対しては、異常気象を直接回避する手段を考案すべきではありませんか。すなわち人工的に気象を操作する装置、技術＝気象兵器を防御として利用するということです。

気象兵器の使用は国連でも禁止されていますが、異常気象により生存の危機に直面している場合は、その危機回避のために使用することは人道上も認められてしかるべきです。

日本でも早すぎる梅雨で一日に200ミリや３００ミリもの豪雨に襲われるところがある一方、台湾のように異常干ばつに襲われているところもあります。インドも連続して早すぎる台風に襲われ、コロナ激増との二重苦、三重苦に見舞われています。台湾だけがなぜ異常干ばつなのか。いくら考えても不可解すぎますが、気象操作技術を使い、豪雨を分散させる、台風の進路を雨を必要としている地域に向かわせるならば、豪雨、干ばつという相反関係にある互いの気象被害を解消ないしは軽減できるのではないか。

気象を人工的に操作することは自然に反することで絶対に認められないというのが世界の表向きの掟だとは思いますが、近年の気象は完全に自然の気象の巡りに反しています。現在ある気象の姿そのものが、太陽の運行を基礎にした自然の巡りに完全に反しています。温帯モンスーン地帯にあるはずの台湾だけが、なぜ大干ばつに襲われているのか。北半球の夏になぜ大雪が降るのか。なぜ気流が北極から南極まで一気に動くのか。日本では古来から四季の巡りを愛でてきましたが、近年では、日本ではその四季が消滅しつつあります。また日本の周辺海域では海水温が上昇しています。CO2は減少の一途を辿っている日本でなぜこのような異変が続くのでしょうか。まだまだ疑問は続きますが、こうした現象は太陽の運行を基礎にした本来の自然の巡りには完全に反しています。

地球温暖化が原因だという常套句は全く根拠のないことは明らかです。であるなば、反自然そのものである異常気象に対しては、反自然的な手法で対抗する以外に方法はないはずです。その際、各国が気象兵器を常備し、必要な事態が発生したならば、気象兵器の使用を事前に公表、あるいは関係国と協調して気象改変に介入する。ということにすれば、もっとも確実に異常気象による破壊から人々を救うことができるはずです。

異常気象やパンデミックのような、世界大規模で即人命をおびやかような災害の襲来に対しては、世界各国が自ら防御する手段を持つことが、もっとも確実で有効な方法だと思います。異常気象に関しては気象兵器常備体制を、パンデミックに関しては可能な限り、各国でワクチンや治療薬の製造を可能にする体制を構築する。自力での開発が困難な国に対しては、国連や先進各国が支援する。

要するにパンデミックで濡れ手で粟の大儲けをする企業の存在を許さないという、国際的な体制を仕組みとして作ることです。目下進行中のパンデミックでは、米英独の製薬企業はまさに濡れ手で粟の大儲けをしています。米国政府は数千億円もの巨額の税金を投じてワクチン開発を支援したそうですが、企業も政府も何百倍ものリターンを得ているはずです。

またワクチン受託生産に国を挙げて力を入れている韓国の場合は、受託生産ですので開発費用ゼロの丸儲けです。１年以上、ほとんどコロナ感染が発生していなかった台湾で、つい最近、突如コロナ感染が拡大し始めていますが、ワクチン調達に際して、中国政府の妨害があり、独ビオンテックワクチンが入手できない事態が発生しているという。

台湾と独ビオンテックのワクチン契約、中国が妨害＝蔡総統　2021年5月26日　ロイター

ビオンテックは米のファイザーと共同でワクチンを開発製造している独の製薬メーカーですが、いくら傍若無人な中国だとは言え、なぜ中国が台湾とドイツ企業との交渉を妨害するのか、なぜ中国が妨害することができるのか、日本のマスコミ各社の報道を見ても、その理由が全く理解できませんでしたが、上記のロイターの記事でやっと分かりました。

蔡氏は与党・民進党の会合で、アストラゼネカおよびモデルナとの契約は「円滑に」進んだとする一方で「ビオンテックについては、同社の独工場から調達する契約が完了寸前だったが、中国が介入したため合意できていない」と説明した。

中国の上海復星医薬（上海フォサン・ファーマシューティカル）は中国本土・香港・マカオ・台湾でワクチンを独占的に販売する契約をビオンテックと結んでいる。（台湾と独ビオンテックのワクチン契約、中国が妨害＝蔡総統　ロイター）

中国の製薬メーカーがビオンテックとの間で、中国が自国領土だと主張する台湾を含む全地域で独占販売する契約を結んでいたとは！道理で中国はいとも簡単に妨害することができたわけです。こういう条件の下で台湾が中国からビオンテックワクチンを受け入れるならば、台湾は中国政府の配下にあることを認めることになるわけです。蔡総統が拒否するのも無理からぬことです。

問題はビオンテック側にありますね。ワクチンを独占的に中国に輸出すれば、一気に莫大な利益を上げることが可能になりますが、そのためには、台湾は中国の領土だという中国側の主張を認めざるをえなかったのでしょう。中国の覇権欲をますます強める結果になったわけですが、独のビオンテックは経済的利益を最優先したのでしょう。もちろんこの背景には、米政府の中国非難に同調しながらも、ぬかりなく中国との関係維持強化もはかるとという独政府の独自外交も大きく影響していることは言うまでもないでしょう。

しかし台湾政府は、英のアストロゼネカワクチンやアメリカのモデルナワクチンを購入していますが、にもかかわらず、なぜファイザーワクチンを購入しないのかは不可解です。おそらく、ファイザーワクチンはビオンテックの技術を導入しているので、中国と結んだビオンテックの台湾への直輸出禁止条項が原因ではないかと思います。

それにしても日本のマスコミはなぜ、台湾をめぐる独企業と中国との間で結ばれていた「密約」（日本のマスコミが報道しないだけで、ほんとうは「密約」ではないのですが）を報道しないのでしょうか。日本のマスコミのこの核心部分に対する沈黙は異様ですが、この沈黙の背後事情を推測的に列記してみます。

１ 独企業＝独政府のような独自路線で日本が発展することを阻止したい。⇒いつまでもアメリカの属国であり続ける方向へ誘導する。

２ 中国の製薬メーカーが、米のファイザー並みの能力を持っていることを知らせたくない。・・・中国メーカーはファイザーとは契約していないので、ワクチン製造でファイザーが果たしている役割を担っていることは明らかです。ファイザーがビオンテックを介して、製造技術をひそかに中国側に提供することは、自社の売り上げ減にもつながりますので100％ありえないと思います。つまり中国には、少なくともこのワクチンに関しては、ファイザー並みの製造能力があるらしいということです。

３ ワクチンの受託生産でワクチン大国を目指す韓国への忖度、配慮・・・中国のワクチンを含む製薬能力がファイザー並みかそれに近いことが広く認知されるならば、ワクチン分野での韓国の地位は相対的に下がります。韓国の利益護持が絶対命題の一つになっているらしい日本のマスコミにとっては、そのタブーを犯すことはできません。ゆえの沈黙。

１，２，３は、いずれも「日本の発展を阻害したい」「日本を弱体化させたい」という基本においては互いに関連し合っていますので、どれか一つが原因だとは言い難いですね。この問題でもっとも憂うべきは、歴代政権とも日本政府としては「１」の方針を護持してきたことです。

安倍政権も菅政権もワクチン調達では、自国ワクチンの承認を拒否しただけではなく、米政府公認の、世界で治験済みの独ビオンテックと提携して、自国でも生産しようとは全く考えもしなかったということです。おそらく日本政府は、中国政府がビオンテックと提携してワクチンの自国生産を開始したことは知らなかったのではないか。

であるならば、在中国日本大使館などは不要ですね。あるいはその情報は政府にも届いていたが、米の製薬企業の売り上げ減につながるような、アメリカを怒らせるようなワクチンの自国生産は全く考えなかったのかもしれません。もしそうならば、日本政府も不要、無用ですね。

自国の利益最優先の独自路線を突き進む韓国の文大統領は、先のバイデン大統領との会談でも、自国の経済人を多数引き連れて、韓国企業が米国で巨額投資をし、米国に貢献していることを強烈にアピール。その上で、米国のワクチンも韓国で生産させてほしい、韓国を世界のワクチン生産拠点にしたい、そのための米政府の助力を得たいと頼み込みました。

タダではおカネを出さない、必ずその見返りを得ようという韓流精神全開です。中国批判でも同調していません。韓国にとっては、中国政府によるウイグル人虐殺はどうでもいいことのようですが、しかしだからと言って、米韓関係が悪化したという話は出ていません。むしろ良好なのでは？韓国はワクチンの受託生産拡大に国を挙げて狂奔していますが、自国でワクチンを開発しようという気配は全くありません。その能力のないことを自覚しているのでしょう。アメリカが韓国に対しては警戒心を持たない最大の理由だろうと思います。

アメリカからの圧力を受けることもなく独自路線を突っ走る韓国は、狙っていたワクチンの世界的生産拠点化に対しては米政府からは具体的な協力はなかったものの、コロナ再拡大でワクチン輸出不能に陥っているインドに代わり、受託生産をしている英アストロゼネカワクチンはほぼ独占状態で生産輸出しています。ワクチン不足の台湾には、さっそく韓国産のアストロゼネカワクチンが輸入されました。台湾は米のモデルナワクチンの購入契約はしたものの、輸入される量は非常に少なく、韓国産のアストロゼネカワクチンだけが大量に届くという結果になっています。

最近になって突如、ベトナムやマレーシアなどでもコロナ感染が急拡大しています。これらの国々には中国産ワクチンが輸入される可能性もありますが、もっとも手っ取り早く、韓国からアストロゼネカワクチンを輸入する可能性もかなり高いはず。アストロゼネカはアジア地域のワクチン供給は韓国に全委託しているはずですので、韓国のコロナ特需はますます拡大の一途。

元手なしの丸々儲けのワクチン受託で韓国経済はかつてなく潤っているのではないか。PCR検査キッド（８４社もが世界中にキッドを輸出してボロ儲け）、ファイザーワクチンの特殊注射器も独占的に生産輸出、加えてワクチンの受託生産。いずれも研究開発費も市場リサーチも不要な、濡れ手で粟のボロ儲け商売です。大本の米英独の製薬メーカーもボロ儲けしていますが、いずれも巨額の研究開発費を投入していますので、コロナで最も効率よくボロ儲けしているのは韓国だと思います。

しかし、こうしたパンデミックによるボロ儲け商法が偶然の巡り合わせによるものなのかどうかについては、真剣に考察すべきだと思います。コロナウイルスを一振りすれば、いとも簡単にボロ儲けできるわけですから、この悪辣な連鎖を即刻阻止するための方策を講じるべきだと思います。

異常気象には気象兵器を、コロナには、自国でのワクチン・治療薬生産を可能にする方策を。少なくともパンデミックでボロ儲けすることを不可能にする国際的な仕組みをすぐさま構築せよ！と世界に向けて訴えたい。そして気象兵器の常備体制の構築も早急に整えることを求めます。